6年間で1600件超の相談

国立精神・神経医療研究センターの研究班が、日本中毒情報センターの「中毒110番」への相談などを分析しました。その結果、市販薬を意図的に摂取した事故は、2019年からの6年間で1625件に上ることが分かりました。相談者の大半は中高生や大学生に該当する年齢層で、女性の摂取が全体の7割を超えています。

事故発生日が特定できた1567件を月別で見ると、9月が166件で最も多く、次いで1月が156件、10月と11月が各151件と続く傾向にあります。専門家は、こうした時期的な集中について、環境の変化が影響している可能性があると指摘し、学校側に対して子どもの状況を注視していくべきだと訴えています。

若年層における深刻な実態

国立病院機構災害医療センターの調査によると、2025年の10代の過剰摂取による救急搬送者数は、2015年と比較して4倍を超えています。全ての搬送者に占める10代の割合も、2015年の6.8％から2025年には22.1％まで上昇しており、若者を中心に過剰摂取が深刻化している実態が浮き彫りとなりました。

政府はこうした状況を受け、医薬品医療機器法を改正し、2026年5月から未成年に対する市販薬の販売規制を強化しています。災害医療センターでは年間8千人前後の救急搬送を受け入れており、医師がカルテ情報を分析することで、急性薬物中毒による搬送の推移を継続的に把握しています。